大学職員の転職活動

大学職員に学歴フィルターはある?元採用担当者が審査基準を解説!

ポイント

  • 大学職員に転職したいけど、学歴って関係あるの
  • いつ募集があってどれくらいの倍率で採用される
  • 営業職の経験しかないけれど、採用に有利となる資格や必要なスキルは?

大学職員に転職したいと思っているけれど、学歴が気になっている人は多いのではないでしょうか。

結論から言うと、学歴フィルターは存在しますが、特別なスキルは必要ありません!

大学職員の採用や職務内容の情報が少なく、実態はベールに包まれていますよね。

この記事では、大学職員の採用面接官を10年間経験した元大学職員が、採用の裏側を詳しく解説します

大学職員として働きたいと検討している方には役立つ内容となっていると思いますので、参考にしてみてください。

大学職員の採用で学歴フィルターは存在する?

私は、大学職員の新卒採用や中途採用の面接官を10年ほど経験しました。

そのときに感じたことは、

大学職員の中途採用ではある程度の学歴フィルターが存在するということです。

大学職員の採用で学歴のフィルターはあるのか、

実際に人事採用側として仕事をした経験から裏側を教えます。

実際には「四年生大学卒以上」が必須

求人票では、学歴の条件は「高卒以上でOK」や「短大卒以上ならOK」となっていることが多いでしょう。

しかし、結果から言うと、書類選考の段階で「大卒未満」である場合は、

書類審査に通過するのは非常に難しいと言うのが現実です。

少なくとも4年制大学卒以上が求めらます。

また、大学院卒が有利に働く場合もあるというのが、大学職員採用の実態と言えるでしょう。

つまり、大学職員の採用では「四年生大学卒業」という学歴のフィルターが存在します。

大学職員の採用で学歴フィルターが存在する理由

学歴フィルターがなければ、大量の面接をすることとなり、

職員側の採用業務がパンクしてしまいます

応募者の数が多い場合には、書類選考の段階である程度学歴でふるいをかけています。

面接に進む候補者を決定する際には書類選考に頼らざるを得ません。

そのため、書類選考では学歴を重視して選考が行われているのが現状です。

数多くの応募の中から、面接者を選定するのは大変な作業です。

そのため、どうしても学歴などで選考せざるを得ないことから、

面接に進む候補者は4年制大学卒や大学院卒業者になってしまいます。

その結果、応募条件を満たしていても面接に進むためには、

4年制大学や大学院卒業以上が求められると考えておいたほうがいいかもしれません。

有名大学出身でなくてもOK?

「四年生大学を出てさえいれば、有名大卒でなくても採用されるのか?」についても気になりますよね。

しかし、これは採用担当者のスタンスによってかなり差があるのが実際のところです。

「まったく気にしない」と言う採用担当者もいれば、

「有名大卒でなければ書類審査の段階で落とす」という人まで、さまざまです。

私自身が採用を担当したときには、基本的に大学のネームバリュー(有名大卒であるかどうか)は気にしていませんでした。

特に、中途採用ではある程度の社会人経験を積んだ人の応募が大半になります。

履歴書の学歴欄よりも、職歴欄の方がはるかに重要なのはいうまでもありません。

個人的には、社会人になって何年も経っているのに、アピールできるのが学歴だけ…という人は採用したいとはまったく思えません。

社会人としての実務経験をしっかりアピールしよう

社会人になってからの実績に自信のある方には、チャレンジしていただきたいと思います。

学歴に自身がない方であっても、大学職員への道は開かれています。

以下のような感じでアピールをしましょう。

ポイント

  • 一般企業に就職し、営業マンとしての〇〇の実績を納めた
  • 事務職として〇〇を心がけた仕事の仕方をしてきた

といった具体的な内容がきちんと書かれている応募書類ですと、書類審査には通したくなりますね。

大学組織も今後は少子化の中で競争力が必要になってきますから、

「学歴さえあればそれでOK」ということはありません。

大学職員の採用が行われる背景

大学職員の採用は、必ずしも毎年募集がかかるわけではなく、不定期となっています。

大学が中途採用を実施する目的は、大きく分けて二つあります。

ポイント

  • 退職者の補充
  • 特殊な業務に対する専門家の採用

定年退職者の補充は計画的に採用して行うことができます。
一方、結婚や家庭の事情などで退職者がでた場合、職員の年齢構成がいびつになるケースもあります。
そのような場合に少なくなった年齢層をターゲットに中途採用を行うケースがあります。

もう一つは、特殊な業務に対する専門家の採用です。

具体的には経理部門、入試部門、補助金部門などがあります。

ポイント

  • 経理部門→銀行や証券会社などの経験者をターゲットに採用する
  • 入試部門→教育関連企業であるリクルートやベネッセなどの経験者をターゲットに採用する
  • 補助金部門→文部科学省の施策などに精通した、文部科学省の元事務官や教育関係機関を採用する(こちらは、私学振興財団や私立大学協会の経験者を対象にするケースもあります。)

 

大学職員の採用試験ではどのぐらいの割合が落とされる?倍率は?

大学職員の採用試験の倍率は大学により違いはあります。

有名大学の場合ですと、30倍以上の倍率の大学も少なくありません。

新卒の場合はさらに倍率は高くなります。

書類選考では面接できる人数まで絞る必要があるので、

1日で面接を終えるには10名~15名が時間的にも限度です。

仮に200名以上応募があっても、面接に進めるのは10~15名になります。

最終的な採用人数にもよりますが、規模の大きい大学は中途採用で約10名前後、

中規模大学でも5名程度の採用を行っています。

私が働いていた大学では、例年中途採用で5名程度を採用していました。

応募は1,000名以上から来ていて、書類選考で10~15名を面接し、最終的に5名内定していました。

ちなみにその大学は学生数約10000人、地方の大学です。

大学職員の採用で有利になる資格は?

資格を持っていないからといって、不利になることはありません。
大学職員として必要な資格はワードやエクセルを使えれば、充分に働くことは可能です

新卒採用時にはMOSや秘書検定の資格を取得して面接に臨む大学生も少なくありません。
しかしながら、採用する側はその資格を持っている希望者を優先して採用するかといえば、

そういうことはありません。

つまり、資格を持っていることをそんなに重視していないことになります。

大学職員の採用で有利になる実務経験やスキルは?

大学職員に求められる能力としては事務処理能力が8割以上になります。
大学職員として処理する業務のほとんどが規程などで定められています。
例えば、

ポイント

  • 休学や退学の手続きは○日までにする
  • 財団に対して学生数の報告を○日までにする など

業務は細かく決まっています。
それを間違いなく行えるように日常の業務を行うことになります。

企業のように原価計算をして、売り上げを伸ばす戦略を検討したり、

新たな商品を開発するなどの戦略を検討するような業務はありません。

大学職員にはコミュニケーション能力が必要

大学職員の仕事では、コミュニケーション能力は必要です

学生や教員、保証人などステークホルダーとのコミュニケーションは必ず必要です。

休学や退学の相談などは学生だけではなく、

保証人とコミュニケーションをとる場合もあります。

そのような時に相手の立場に立ってコミュニケーションをとる能力は必要になります。

経験年数が増えていくにつれて、多少難しい能力も求められます。

しかし、一般的な能力さえあれば、業務についていけないということはあまりありません。

-大学職員の転職活動

© 2020 大学職員の転職活動ナビ